平成22年4月以降、「省エネ法」改正により企業の省エネルギー対応は必須となります。
弊社はGHG（温室効果ガス）算定化プログラムで「省エネ法」改正対策を支援します。
【詳しくは、添付資料をご参照ください】
・対象となる企業の目安
・企業単位の法体系
・企業の省エネ法改正への積極的対策
・GHG（温室効果ガス）算定化プログラム
